リハビリテーションマネジメントに必要なリハビリテーション会議について解説

リハビリテーション会議はリハビリテーションマネジメントの一部として開催されます

介護報酬改定によりリハビリテーションマネジメント加算は会議の開催が柔軟になり、算定しやすくなっています。医師の参加の有無で算定可能な加算の種類は異なりますが、基本的な内容は同じです。実際のリハビリテーション会議について解説します。

参考資料は以下の通りです。

令和3年度介護報酬改定　リハビリテーション・個別機能訓練、栄養管理及び口腔管理の実施に関する
基本的な考え方並びに事務処理手順及び様式例の提示について

高齢者の地域における新たなリハビリテーションの在り方検討会報告書

構成員
リハビリテーション会議の日程調整
リハビリテーション会議の協議内容
リハビリテーションマネメジメントの基本的な考え方

構成員

利用者及びその家族を基本とし、医師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士その他の職種の者であること。リハビリテーション会議には必要に応じて歯科医師、歯科衛生士、管理栄養士等が参加することが望ましい。

必要最少の構成員としては、利用者、医師、理学療法士で開催可能。医師による定期的な診察のタイミングなどで、リハビリスタッフが診察に入り会議開催としても良いと思います。医療職種のみではなく、デイサービスや訪問介護の方にも参加していただき利用者に関わる人を構成員とすることが望ましいです。

リハビリテーション会議の日程調整

ケアマネージャーが利用者宅に訪問するタイミングで同席させていただく
病院内にご家族、ケアマネージャー、その他事業所の方を招集する
利用者、ご家族が積極的に集まりたくない場合は、Zoom会議など何らかの手段で会議開催を検討する＊音声通話のみの会議は厚生労働省から認められていませんので、ご注意ください。介護報酬改定Q＆A　vol.948 問14参照

対面で開催できない場合は、方法としてはZoomでの開催になります。Zoomも困難な場合は、必要最少構成員（利用者、医師、リハビリスタッフ）で開催することが現状は多いはず。後日議事録を作成し、ケアマネージャーや他事業所に共有を忘れずに行いましょう。

リハビリテーション会議の協議内容

アセスメント（評価）結果などの情報の共有

リハビリテーション計画書の評価項目である健康状態や心身構造・機能や活動、IADLなどリハビリテーション評価結果について必要な情報を共有します。また興味関心チェックリストの評価結果も踏まえて、情報をまとめて共有できると良いと思います。リハビリテーション計画書自体は記載項目が多く、説明に向いていない資料なので、別紙で説明様の資料作成があると会議の時に楽かもしれません。

多職種協働に向けた支援方針

事前に現在利用しているサービスやサービス内容、利用者の目標などをケアプランから確認し、各事業所から会議で情報収集を行い、必要に応じてリハビリテーション専門職から具体的な支援のアドバイスや方針を提案します。利用者の目標達成に向けた支援はリハビリテーション事業所のみでの働きかけでは困難なこともあるので、多職種の連携が重要となります。この場合、他職種というのは、ケアマネージャーやヘルパー、ご家族も含めた利用者に関わる全ての人を指します。

リハビリテーションの内容

リハビリの頻度や期間、具体的な提供内容などを説明します。今までのリハビリの経過なども共有しながら、今後の計画を説明すると納得して説明を聞いてくれると思います。

リハビリテーション計画書の説明・同意

以上の3点を協議したうえ、リハビリテーション計画書の説明・同意をいただきます。

リハビリテーションマネジメント加算Aの場合は、説明同意をリハビリスタッフが担当。リハビリテーションマネジメント加算Ｂの場合は、説明同意を医師が担当します。

リハビリテーションマネメジメントの基本的な考え方

リハビリテーション会議はリハビリテーションマネジメント手段のひとつです。リハビリテーションマネジメントについても以下を参考に紹介します。

一般社団法人全国デイケア協会「活動・参加」に向けたリハビリテーションマネジメントのあり方マニュアル参照

リハビリテーションマネジメント

リハビリテーションマネジメントは、調査(Survey)、計画(Plan)、実行(Do)、評価(Check)、改善(Action)（以下「ＳＰＤＣＡ」という。）のサイクルの構築を通じて、心身機能、活動及び参加について、バランス良くアプローチするリハビリテーションが提供できているかを継続的に管理することによって、質の高いリハビリテーションの提供を目指すものである。

調査(Survey)は、ケアマネージャーからの基本情報やケアプランの内容での情報収集やご利用者本人やご家族などへの聞き取りで、現状の生活についてリハビリテーションに求められている事を確認します。加えてリハビリテーション評価（アセスメント）でICF評価や興味関心チェックリストを行い、現状の問題点を把握します。

計画(Plan)は、問題点や課題解決のための目標達成に向けたリハビリテーション計画を立てます。

実行(Do)は、作成した通所リハビリテーション計画書に基づき、リハビリテーションの提供を行うことです。リハビリテーションに限らず、必要な介護や医療的ケアの提供も行います。

評価(Check)、改善(Action)では、目標の達成状況や心身機能、活動、参加といった生活機能等の再評
価、またサービスの質や妥当性について検討します。その結果を基に通所リハビリテーション計画書の見直しを行い、必要に応じて修正を行います。

リハビリの目的

生活機能の低下した利用者に対するハビリテーションは、単に運動機能や認知機能といった心身機能の改善だけを目指すのではなく、利用者が有する能力を最大限に発揮できるよう、「心身機能」「活動」「参加」のそれぞれの要素にバランスよく働きかけていくこと、また、これによって日常生活の活動を高め、家庭や社会への参加を可能とすることを目的とするものである。